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OBD（車載式故障診断装置）とは、自動車に内蔵されている電子制御システムに故障や不具合の有無を診断するためのものです。スキャンツールという外部故障診断機で情報を読み取ることで、運転支援装置や排ガス装置に不具合が生じていないかを診断できます。
近年では自動ブレーキを採用した自動車が増加傾向にあり、従来の自動車よりも多くの電子制御システムが内蔵されるようになったため、安全性を考慮して1年ごとの点検が義務化となりました。
2021年10月以降の新型乗用車、トラック、バスの車検時に行われるOBD診断。診断の結果で故障コードが表示されると、その車検は不合格となります。なお、輸入車の場合は2025年以降の車検からOBD診断の対象となるため注意しましょう。
点検の対象となるシステムは、原動機・ABS・制御システム・エアバッグ・自動車ブレーキ・自動運行システム・自動命令型操舵機能・排ガス関連システムです。このうちどれか1項目でも故障コードが表示されていたり警告灯が点灯している場合、2024年以降は車検に通らなくなってしまいます。
OBD点検は、2021年10月より「法廷12か月点検」において義務化されたOBD診断を指します。運転席の周辺に設置されたOBDポートにスキャンツールを接続したうえで、各種システムの不具合や作動状況を確認し、安全に走行できるかをチェックする作業のことです。スキャンツールを有していない整備工場の場合は、警告灯の点灯によって不具合を確認します。
近年増えている新型電子制御システムに対して、従来の車検制度では不十分であると考えられた結果、OBD点検によってシステムの誤作動を減らすのを目的に導入されました。
OBD検査は、車検の際に電子制御システムに故障がないかを確認する検査を指します。OBD点検が2021年10月から義務付けられたのに対し、OBD検査は2024年10月より開始されるのが特徴です。なお、輸入車は2025年10月から検査スタートとなります。
検査方法はOBD診断とほとんど変わりませんが、対象となる車両が異なるため注意が必要です。具体的に、OBD診断は大型特殊自動車や二輪自動車を除く車載式故障診断システムを搭載したほぼすべての車両が対象ですが、OBD検査は2021年以降に販売された新型国産車や2022年以降の新型輸入車、型式指定自動車、乗用車、バス、トラックが対象となります。そのため、2021年以前に販売された車両は対象となりません。
OBD検査やOBD点検がメジャーとなり、自動車の整備点検業務の効率が上がれば、車検対応や車両の整備・点検に費やす時間が大幅に軽減できます。国内では、車検証のIC化も計画されているので、将来的にユーザーの車両情報が迅速に参照可能となれば、自動車整備業務の大幅な効率アップが望めるでしょう。
また、現在でも新しい技術を活用して業務効率の向上を図っている事業者も存在しており、長野県の事業者では自動車の測定検査においてコンピューターマルチテスターを導入。これにより、車検サービスの短時間完結の実現に成功しています。さらに、検査の詳細がデータ化されれば、情報の改ざん防止にもつながるなどのメリットも存在するでしょう。
OBDを使用することで自動車整備・点検にかかる工数を削減できれば、顧客の予防点検への需要が高まる可能性が高いです。顧客に対して低コストかつ短時間でサービスを提供できるので、これまでのECU内蔵車の整備・点検と比べて顧客側も気軽にサービスを利用できるようになるでしょう。
車両に不具合が発生する前に自動車整備工場を利用する人が増えれば、安全に走行できる車が増えます。つまり、システムの不具合による思わぬ事故を未然に防げるということです。
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